JIJICO

専門家プロフィール&記事一覧

金子 清隆

ITコンサルタント セキュリティコンサルタント

デルタエッジコンサルタント株式会社

ITに造詣が深く、ITを活用した経営・業務の効率化や、会社を守るためのセキュリティ対策を、最適コストでの実現を支援します。また、防災やネット犯罪等のリスクに対応するサービスも提供します。 【経歴】 ●大学卒業後、1991年より日本総合研究所において主にオープン系システムの企画提案、開発に従事。 ●1998年よりプライスウォーターハウスコンサルタントにて、ITコンサルタントとしてITに関わる分野で総合的なコンサルティングを担当。 【業務内容】企業情報システムの企画・構築策定、システム評価、情報セキュリティ、ITを活用した業務最適化、リスク管理、ITマネジメントなど、 ●2006年より、あずさ監査法人において、内部統制報告制度(J-SOX)の施行にともなうシステム監査業務・支援業務を担当。 ●2013年デルタエッジコンサルタント株式会社設立 ※社名・業務内容は在籍当時のものです。


2017年11月9日
解決!アスクミー JIJICO
Wi-Fi通信の脆弱性はなぜ生まれる?適切な対応方法とは?
Wi-Fi通信の脆弱性の様に、脆弱性が被害につながるとは限りません。脆弱性の要因は様々ですが、適切に対処すれば被害に遭うリスクは軽減します。
2017年10月20日
解決!アスクミー JIJICO
最新版 サイバー攻撃の現状とその対応
ITにより生活環境の中で様々な利便性が向上する一方、サイバー攻撃に晒されていることを認識した上で、自分の生活を守るための対応を意識すべきです。
2017年9月6日
解決!アスクミー JIJICO
観光渋滞解消とAI活用 AIと人間との関係はどうなるか
国交省がAIによる観光渋滞解消の実験を始めます。このようにAIは日常生活の様々な課題を解決し、人間はそのAIを監督する立場になるでしょう。

2017年8月13日
解決!アスクミー JIJICO
ビットコインの分裂と仮想通貨の今後
ビットコイン分裂は分権的な仮想通貨の課題を提示しました。テクノロジーが注目される仮想通貨も内部崩壊の危機があります。
2017年7月9日
独占禁止法がビッグデータ独占にも適用か?
公正取引委員会はデータ独占に独占禁止法を適用する考えを公表しました。 IoTやAIによりビッグデータの重要性が高まる一方、データ独占は技術革新や利便性を損ないかねないため、適用基準の早期策定が待たれます。
2017年6月21日
多発する中高生のサイバー犯罪-誰でも起こせるのか?
近年、中高生によるサイバー犯罪が多発していますが、その多くはスキルが高いのではなく、ネット上の情報を「コピペ」して利用している程度です。こうした犯罪を起こさないため、ITモラルの教育にも注力すべきです。

2017年6月2日
普及が進むビットコイン-その特徴とメリット、デメリット
ビットコインは現状投機商品やランサムウェアの身代金に利用される等のマイナスイメージが強いですが、LCCのピーチで航空券購入が可能になる等普及も始まり、今後のFinTechの発展と共に利用拡大が進むと期待されます。
2017年5月14日
アマゾンのアカウント乗っ取りによる通販詐欺に注意
アマゾンで押っ取られたアカウントによって商品が出品され、注文しても届かないという被害が相次いでいます。金銭と同時に個人情報も搾取されるため、商品購入者、アカウント保有者双方が注意する必要があります。
2017年4月10日
学校教育IT化推進のために必要とされる教師のITリテラシーとは?
学校でのIT教育では教師のITリテラシーが重要です。企業等の情報システムの定着化に技術面での説明が必要ないのと同様、教師がITスキルに秀でる必要はなく、ITを活用して何ができるかを考えることが重要です。

2017年3月11日
解決!アスクミー JIJICO
インターネット上の情報を削除代行する違法な業者に注意
インターネット上の情報を削除代行する業者に関し、高額な請求にもかかわらず情報削除されない等のトラブルも多いようです。弁護士以外の削除代行は違法判決されているため、業者委託の際は注意が必要です。
2017年2月20日
ライフスタイルに合わせた詐欺サイトに注意
ネット通販の詐欺サイトは日本の行事や慣習などに対応するなど、手口が巧妙化しています。被害に遭わないためには安値などの表記に惑わされず、サイトの表示内容や決済方法などの確認が必要です。
2017年2月7日
偽ニュースに対する自己防衛
米大統領選等で注目された偽ニュースは金銭目的で作成され、人間心理の隙間を狙ってSNSで急速に拡散し、時には政治も左右します。疑わしいニュースには自ら「裏を取る」ことで惑わされないことが必要です。

2017年1月3日
現金やカードなしで買い物ができる世界に向けて
指紋や顔などの生体情報認証を用いた自動決済の実験が行われています。本人固有の情報で現金やカードを持たずに買い物ができるため、利便性や安全性の向上が期待できます。外国人観光客への対応としても有効です。
2016年12月7日
シェアリングエコノミーの課題と普及に向けて
スマートフォンやSNSの普及から、遊休資産の貸出を仲介するシェアリングエコノミーが注目されています。法制度や信頼性向上等の課題も官民が協力して対処することで、より豊かな社会の実現が可能となるでしょう。
2016年11月28日
マイナンバーカードによる本人認証とスマートフォンとの連携
マイナンバーに基づく公的個人認証基盤をスマートフォンで連携し、行政や民間の様々なサービスでの活用が検討されています。セキュリティ確保とマイナンバーカードの普及が実現に向けた大きなカギとなるでしょう。

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