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専門家プロフィール&記事一覧

小松 健司

21世紀教育応援団

21世紀教育応援団 アイパル

1986年アメリカ大学卒業後、三菱、Chase、HSBCなど日米欧を代表する銀行でM&Aや欧米アジア企業向け融資などの国際金融業務に20年超従事。中国駐在からの帰国を機に旧来の集団画一型を覆す新しい形の学習塾を開校。英検1級。国連英検SA級。語彙・読解力検定準1級。


2016年10月13日
増える民間学童 そのメリットと問題点
共働き夫婦が増える中、民間学童の利用が増えています。公設学童では出来ない柔軟なスケジュール対応や多彩な学びの場を得られる一方、料金は割高に。経済格差が教育格差につながらないよう経済支援策の充実が必要に。
2016年6月29日
奨学金の支給より学びの多様性を担保せよ!
奨学金を返済できない若者が増えている現状に対し、政府は一億総活躍プランの一案として返済不要の給付型奨学金の創設を発表。しかし、それよりも学びの多様性を担保することが問題解決につながると専門家は解説。
2016年5月25日
「脱ゆとり」では変わらない日本の教育
文科大臣が次期学習指導要領では授業時間数は削減しないと表明し、「脱ゆとり」を正式に宣言した。しかし、本質的な課題は「ゆとりか詰め込みか」ではなく、集団教育から個別カリキュラムへの転換を図ることである。

2016年5月5日
デジタル教科書の真の価値を理解して教育システムの変革を!
2020年度からデジタル教科書の併用を認める案を文部科学省が提示。デジタル教科書は単に紙の置き換えではなく、集団一斉授業から個別カリキュラムへと教育システムを大きく転換させる可能性を秘めている。
2016年4月16日
低下し続ける国語力に歯止めを 国語力の重要性と伸ばす方法とは
携帯メールなどのコミュニケーションツールの変化により、若者の日本語能力の低下が懸念されます。しかし国語力の低下は全ての教科に悪影響を及ぼすので国語力の教科が重要と専門家。
2016年4月2日
ショーンK問題に見る学歴の呪縛
学歴詐称問題でメディアへの全面自粛に追い込まれたショーンK氏。詐称していたことは悪いこととして、これとは別に学歴偏重主義の日本社会やメディアにも問題があるのではと専門家。

2016年3月25日
センター試験は廃止して、希望者全員の大学入学を許可せよ!
2020年度に大学入試制度が大きく変わります。記述式問題の導入や採点業務へのAIの活用などが検討されていますが、それでは21世紀に必要とされる人材を選ぶことはできないと専門家。大学入試のあり方を提言
2016年2月25日
我が子に最適な学習塾の選び方とは?
4月の進級・進学を前にして、我が子も新年度から学習塾へと考えている保護者も多いと思います。しかし、世間で高評価の塾でも我が子に適しているとは限りません。最適な学習塾の選び方とは?
2016年2月4日
学習塾が危ない!保護者がわが子のためにすべきこと
アルバイト講師の賃金未払い、合格者数の水増しなど学習塾業界の問題が顕在化。複数の学習塾に自ら足を運んで、教室長の教育哲学や講師の指導歴を直接確認するなど、わが子の教育を選ぶことは保護者の責任。

2016年1月12日
公立?私立?安易な選択が子どもの将来を奪う危険性
年が明けて受験シーズンもいよいよ佳境を迎える。私立中学への進学率は全国平均では約7%だが、この比率は横浜市では2倍に、東京23区では4倍にも跳ね上がる。しかし、明確な理由もない私立進学には危険性も。
2015年12月19日
下がり続ける教員採用試験の競争率!教師の質は担保されるか?
教員採用試験の競争率が、平成12年度をピークに15年間下がり続けている。景気上向きによる民間企業の積極採用の影響などで受験者数が増加しないことを受け、競争率低下による教員の質が懸念されている。
2015年11月23日
なぜ今、アクティブラーニングが求められるのか?
約1年前に文科省から中央教育審議会へ諮問された次期学習指導要領のポイントの一つに、アクティブラーニングの導入がある。教育関係者の間でも注目度が高まっているものの、現場から疑問や不安、戸惑いの声がある。

2015年11月10日
独裁政治への加担!?「日本式教育」輸出の危険性!
文科省が意気込む「日本式教育」の輸出だが、興味を示す中東産油国やアジア諸国の中には独裁政治と判断されている国もある。日本式教育が、民主主義の台頭を抑えるための旗印として利用される危険性がある。
2015年11月4日
時代遅れの日本教育を覆せ!新任文部科学省大臣への期待
Googleのエンジニアが学校を開設するなど民間企業が社会貢献として教育事業への参入を進めれば、オランダでも教育の自由化に対して手厚い公的支援がある。そんな中、時代遅れとなっている日本教育に未来はあるのか。
2015年11月1日
公教育として認知では意味がない!公教育そのものをフリースクール化せよ!
不登校の児童性らが通う民間施設などの学校以外の教育機会を義務教育制度に位置付ける法案が国会提出へ準備されている。今後は日本の公教育全体をフリースクール化するくらいの改革が必要だと専門家。

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