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専門家プロフィール&記事一覧

馬淵 敦士

介護福祉士

ベストウェイ・ケア・アカデミー

ホームヘルパー・ガイドヘルパーの研修講師として、参加型の「身体で覚える実践講座」を編み出し、高い評価を得ている。超高齢化への拍車がかかっている日本では、ヘルパーの絶対量確保は急務となっている。資格取得をゴールとせず、介護マナーの指導など、質の高いヘルパー養成に尽力中。


2017年4月9日
特養入所待機者が減少 高齢者介護の実態について 
厚生労働省の発表によって、特養入所希望者が減少しているということが明らかになりました。介護を必要とする高齢者が増加しているにも関わらず、なぜ特養入所希望者は減少しているのでしょうか?専門家が解説します。
2017年1月9日
外国人の介護労働者は介護人材不足の解消となりうるのか?
「技能実習制度」の対象が介護職にも広がります。在留資格に「介護」が加わり、今後介護職員として働く外国人が増える見込です。この取り組むによって、介護人材の不足解消となり得るのでしょうか?
2016年3月21日
国民の義務?「徴介制」が投げかける介護の現実
「18歳になったら介護に携わってもらう、徴兵制ならぬ、『徴介制』を設けてはどうだろう」という投書が波紋を読んでいます。現実的ではないものの介護の現実を知る契機になるのではと専門家。

2015年10月6日
高校生意識調査から読み解く近年の高齢化問題
「将来的に年老いた両親を介護したい」と回答した日本の高校生はわずか37.9%と、日米中3カ国でも最低の数値を記録した。高齢化が進む日本において、家族形態の変化もその一因だと専門家の見解。
2015年9月15日
育児と介護が同時期「ダブルケア」を乗り越えるために
晩婚化と親の高齢化により、子どもの育児と親の介護時期が重なる「ダブルケア」という状況を迎える人が増えつつある。不十分な高齢者制度、制度が確立されていない育児の両方を抱えても、乗り越える方法はあるのか。
2015年2月14日
介護職員30万人不足の未来を変えられるか?
厚労省は2025年度時点で介護に携わる職員の数が30万人程度不足する見通しと公表。給与確保と子育てとの両立できる仕組み作りは急務。また、外国人介護職を育てる環境も必要。長く続く安定した施策整備を。

2015年1月21日
認知症25年に700万人、国家戦略成功のカギ
厚生労働省は、10年後の2025年には認知症の高齢者が700万人になるとする推計値を示し、省庁を超えて取り組む国家戦略案を明らかにした。具体的な方策を読み解き、国家戦略成功のカギについて専門家が解説。
2014年10月23日
介護分野「資格要件」緩和、人手不足解消につながるか?
介護分野における深刻な人材不足に対応するため、厚労省は介護職に従事する資格要件を緩和させる方針を出した。しかし、ふたつの「研修時間短縮」案には懸念点が。「人材不足」=「研修制度の不備」は早計と専門家。
2014年7月4日
在宅高齢者対象「特養の見守り」に期待
全国初、兵庫県で始まった「地域サポート型特養」。特別養護老人ホームの特性を生かし、在宅高齢者を支援する事業として期待されている。地域の高齢者の「安心、安全」を守る取り組みについて介護福祉士が解説。

2014年5月5日
「障害者向けマンション」の期待と課題
ヘルパーが常駐し、自立を支援する身体障害者向け賃貸マンションが6月に神戸市に完成。「障害者自立」を謳った画期的な施設で、各地への広がりが期待される。知的障害者・精神障害者の自立ニーズも高まり課題も。
2013年9月30日
「要支援」は地域事業へ 介護はどう変わる?
要支援者が予防給付から外れ、市町村主体の「地域支援事業」へ。今後、介護はどのように変わるのか?その問題点をホームヘルパー・ガイドヘルパーの研修講師として活動する介護福祉士が指摘。

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